【採用担当者必見】ジョブディスクリプションとは？採用活動における基本と作成のポイントを解説

職務内容や必須スキルなどを明確にする「ジョブディスクリプション」。

日本で導入している企業はそう多くありませんが、欧米では採用活動で一般的に活用されています。

本記事では、採用担当者向けに、ジョブディスクリプションの採用におけるメリットや作成時のポイントをまとめました。

ジョブディスクリプションとは？

ジョブディスクリプションとは、日本語で「職務記述書」と呼ばれ、募集するポジションの仕事内容や責任範囲、求められるスキルや経験などを明記したものになります。

日本の企業ではあまり馴染みのない文書かもしれませんが、近年は、専門性の高い人材の採用時など、職務内容を具体的に示す重要性が高まっています。

求人票との違いは？

では、求人票とは何が違うのでしょうか。

求人票が募集条件を広く伝えるためのものに対し、ジョブディスクリプションはそのポジションで何を担うのかを詳細に表す役割を意味します。

採用担当者にとっては、採用基準を明確にし、採用におけるミスマッチを防ぐための一種のツールといえるでしょう。

ジョブディスクリプションの採用におけるメリット

ジョブディスクリプションは、採用活動においてどのようなメリットがあるのでしょうか。

具体的に3つみていきましょう。

求める人物像を明確にできる

採用活動では、どのような人材が必要なのか、社内で共通の認識を持つことが大切です。

ジョブディスクリプションを作成することで、担当業務や求めるスキルが明確化されるため、採用担当者とそのポジションの責任者のすり合わせができます。

その結果、選考基準が明確になり、採用活動の質向上につながるのです。

採用ミスマッチを防ぎやすくなる

仕事内容や具体的な役割を伝えることで、求職者は入社後の働き方をイメージしやすくなります。

応募する時点で、業務内容への理解はある程度深まっているため、「思っていた仕事と違った」という点でのミスマッチは防ぎやすいです。

選考の判断基準として活用できる

ジョブディスクリプションは、面接や書類選考における判断基準としても活用できます。

必要な経験やスキルが明確になっているため、客観的に評価しやすくなり、選考担当者ごとの評価のばらつきを抑える効果も期待できるのです。

ジョブディスクリプションに記載する主な項目

ジョブディスクリプションの内容は企業によって異なりますが、一般的には以下のような項目を記載します。

職種・ポジション名

まずは募集する職種や役職を明確にします。社内だけで通用する名称ではなく、求職者が理解しやすいように言い換えましょう。

職務の目的

職務の目的は、組織の中でどのような役割を担うのかを記載します。

例えば、「新規顧客の開拓を通じて売上拡大に貢献する」「マーケティング施策の立案と実行を担当する」といった具体性を持たせます。

業務内容

日常的に担当する業務を具体的に記載します。

例えば、営業活動の場合は以下のように、実際の業務内容が伝わるレベルまで細分化します。

・新規開拓
・既存顧客フォロー
・提案資料作成など

責任範囲・権限

このポジションの意思決定権、そして責任範囲はどれくらいかも明確にします。

責任範囲を示すことで、入社後の役割をより具体的に理解してもらいやすくなります。

必要なスキル・経験

業務上、必要な知識や資格、実務経験などを整理します。

その際、必須条件と歓迎条件を分けて記載すると、求職者にとってより分かりやすい内容になります。

ジョブディスクリプションの作成ポイントと注意点

実際にジョブディスクリプションを作成する際は、以下のポイントと注意点を把握しておきましょう。

現場へのヒアリング

人事部門だけで作成すると、どうしても実際の業務内容とのズレが生じる可能性があります。

そのため、現場責任者や実務担当者へのヒアリングを実施し、実態を把握したうえで作成しましょう。

定期的に見直す

組織や事業環境は常に変化しています。

一度作成したジョブディスクリプションをそのまま使い続けるのではなく、業務内容や組織体制の変化に合わせて定期的に更新することが重要です。

求人票との整合性を確認する

ジョブディスクリプションと求人票の内容に違いがあると、求職者の混乱につながります。

募集要項や、選考時の説明と整合性が取れているかを確認するのは必要不可欠です。

まとめ

ジョブディスクリプションは、職務内容や責任範囲、必要なスキルなどを明確にするための職務記述書です。

活用することで、採用ミスマッチの防止、選考の質向上など多くのメリットが得られます。

人材不足で即戦力を求める企業が多い今、ジョブディスクリプションの活用は、自社が本当に求める人材を採用できる一手になるのではないでしょうか。