フリーランスの筆者が活用中!バーチャルオフィスを利用するメリットなどを解説!
「フリーランスを目指しているけど初期費用は抑えたい」
「マンションで生活しているから自宅を事業所で登録できない……」
事業所得を得ていて、事業所登録を考えている方の多くが上記の悩みを抱えるでしょう。
実は筆者も2023年9月にフリーランスとして開業しましたが、開業前は常に悩んでいました。
今回は初期費用を大幅に削減できるサービスであるバーチャルオフィスについて詳しく紹介します。
約1年利用してきて感じたメリットや注意点も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
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目次
そもそもバーチャルオフィスとは?
バーチャルオフィスとは、ビジネス用の住所を仮想空間でレンタルできるサービスです。
住所をレンタルする似た用語で「レンタルオフィス」がありますが、バーチャルオフィスはあくまで住所のレンタルです。
事務所を構えるような事業所とは異なり、仕事場は自宅でありながらビジネス用の住所は特定の住所になります。
- ・事業所用の住所をレンタルできる
- ・郵送物や電話などを自宅に転送してくれる
バーチャルオフィスのサービス内容にもよりますが、上記とは別で会議室の貸し出しも提供しているオプションもあります。
もちろん提供元のサービス内容にもよるので、フリーランスになりたての方におすすめのサービスと言えるでしょう。
バーチャルオフィスを利用するメリット
バーチャルオフィスを利用するのは、フリーランスで活動している筆者の体感として以下のメリットがあります。
- ・自宅とビジネス用の住所を分けられる
- ・初期費用を抑えられる
自宅とビジネス用の住所を分けられる
バーチャルオフィスを利用すると、自宅とビジネス用の住所を分けたい方にとって満足できるサービスになっています。
例えばマンションやアパートのような賃貸物件に住んでいる方は、自宅を事業所として登録できないケースが大半です。
実際に筆者もマンションで生活していますが、自宅を事業所として登録できませんでした。
バーチャルオフィスであれば自宅の住所を後悔せずに事業所として登録できるので、引っ越しても手間が削減できるでしょう。
自宅とビジネス用の住所を分けられるので、プライバシー保護にも向いています。
収益化につなげている配信者を含めたクリエイターは、自宅の住所や本名は開示したくないでしょう。
バーチャルオフィスであれば、事業所の登録ができるので名刺や契約書の記載でも活用できるのでおすすめです。
初期費用を抑えられる
バーチャルオフィスを利用するメリットとして、初期費用の削減も挙げられます。
事業所としてオフィスを借りる場合、敷金や礼金だけでなく賃貸料が毎月発生するので、維持費が大幅にかかってしまいます。
コストがかかってしまうのは、駆け出しのフリーランスにとって負担になってしまうでしょう。
バーチャルオフィスの場合、月額1,000円のように少額で事業所として利用できる住所をレンタルできるのが特徴です。
固定費を削減しながら活動したい方におすすめです。
バーチャルオフィスを利用するうえでの注意点
バーチャルオフィスの活用は、駆け出しのフリーランスにとってメリットがある一方で以下の注意点が挙げられます。
- ・倒産や閉鎖のリスク
- ・郵送物の取扱
倒産や閉鎖のリスク
バーチャルオフィスを活用しても、運営する会社が倒産したりサービスを閉鎖してしまう可能性がゼロとは言えません。
バーチャルオフィスを展開している企業は、月額利用料の安さから利益率が低くなってしまいます。
運営会社が倒産したりサービスを閉鎖したりしなくても、貸し出している物件の老朽化が原因でサービスを閉鎖する可能性もあります。
倒産や閉鎖が原因で事業所の住所を変更する際、手続きに手間がかかってしまうのがデメリットです。
手間がかからないように、ビルのオーナーと運営会社が同じ「自社所有運営」で選んで行くのもおすすめです。
郵送物の取扱
バーチャルオフィスは、サービスの提供元によっては郵送物を手渡しに限定しているケースもあります。
自宅へ自動で転送してくれるサービスもありますが、手渡しを前提にしているサービスの場合、引き取りに行く手間がかかってしまいます。
転送サービスも「〇〇件/月」のように件数を限定しているケースもあるのです。
つまり郵送物が多くなりそうな場合、サービスの提供元が展開しているオプションにも注目しておく必要があるのです。
郵送物を管理するシステムは、管理画面からチェックできるサービスもあるので、ストレスなく利用できるバーチャルオフィスを選んでいきましょう。
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まとめ
本記事では筆者も活用しているバーチャルオフィスについて、サービスの概要や利用するメリットと注意点を紹介しました。
バーチャルオフィスの利用は、特に駆け出しのフリーランスにとってメリットが多い特徴があります。
自宅とビジネス用の住所を使い分けられるので、賃貸物件に住んでいる方でも利用できます。
初期費用を大幅に削減できるのも大きなメリットに感じられるでしょう。
しかしサービスの提供元によっては、倒産や閉鎖のリスクだけでなく、郵送物の取扱にも注意しなければいけません。
安くて便利なサービスであるバーチャルオフィスも、安心して利用できるような大手企業のサービスを選ぶのがおすすめの選択肢になるでしょう。