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タグ一覧ジョブ型採用とは？メリット・デメリットや従来型との違いをわかりやすく解説
ジョブ型採用とは、あらかじめ定義された職務内容に基づいて人材を採用する手法のことです。
欧米で主流のこのスタイルは、日本でも働き方の多様化やグローバル化を背景に注目を集めています。
従来の採用形態とは何が違い、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか？
本記事では、ジョブ型採用の基本から導入の背景、実際の企業事例までをわかりやすく解説します。
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目次
ジョブ型採用の定義
そもそもジョブ型採用とは、企業が「どんな仕事をしてほしいのか＝職務（ジョブ）」を明確に定義し、その職務に最適な人材を採用するという考え方です。
欧米諸国では一般的な採用手法であり、「ジョブディスクリプション」と呼ばれる職務記述書をベースに、求められるスキル・経験・責任範囲があらかじめ設定されています。
一方、日本では人に仕事を合わせる「メンバーシップ型」の採用が中心でしたが、近年はジョブ型採用も増えつつあります。
メンバーシップ型との違い
メンバーシップ型採用は、日本で長年続いてきた新卒一括採用・終身雇用を前提とした仕組みです。
配属先や仕事内容は柔軟に変更されることが多く、職務が明確でない分、幅広い業務に対応できるゼネラリストとしての育成が重視されます。
一方、ジョブ型は職務が固定されており、キャリアの専門性やスキルを重視する傾向があります。異動や転勤も原則ありません。
個人の能力や成果で評価されるため、納得感のある働き方を求める人にとって魅力的な選択肢となっています。
ジョブ型採用が注目される背景
近年、日本企業でもジョブ型採用を実施する企業が増えてきて、注目を集め始めました。
ジョブ型採用が注目される背景について知っておき、転職活動などのキャリア選択につなげましょう。
働き方の多様化と専門性重視の流れ
近年は、個人の価値観やライフスタイルに合わせた多様な働き方が求められるようになっています。
副業・兼業の普及、テレワークの拡大、そして転職が当たり前になる中で、従来の長期雇用を前提とした前提メンバーシップ型には限界が見えてきました。
企業側もどんなスキルを持つ人が必要かを明確にしたうえで採用・配置した方が効率的であり、業務の専門性を高める意味でもジョブ型の考え方が注目されています。
グローバル化への対応
ジョブ型採用は、海外との人材競争やグローバル人材の確保にも有利です。特に、多国籍企業や外資系企業では、職務記述書を英語で作成するなど、採用のグローバル基準化が進んでいます。
日本企業も、世界と対等に戦っていくためには、国際的な人材市場と足並みを揃える必要があります。 ジョブ型は、社内の透明性を高め、優秀な人材がどのような役割を担うのかを明確にできるため、国境を越えた人材獲得の基盤としても重要視されています。
ジョブ型採用のメリット
ジョブ型採用の最大のメリットは、必要なスキル・経験を持つ即戦力人材をピンポイントで採用できる点です。
職務内容が明確であるため、採用ミスマッチのリスクが低くなり、評価基準も定量化しやすくなります。
また、業務範囲が明示されていることで、労働者にとっても責任と裁量のバランスが取りやすく、納得感をもって働ける職場づくりが可能になります。
専門性の高いキャリアを目指す人にとっては、スキルアップとキャリアの一貫性が担保されやすいという利点もあります。
ジョブ型採用のデメリット
一方で、ジョブ型採用には柔軟性に欠けるという側面もあります。
職務記述書に記載されていない業務は基本的に担当外となるため、急な人手不足や新規事業の立ち上げなどに対応しにくい点が課題です。
また、日本では新卒一括採用が根付いており、ポテンシャル重視で採用された人材をジョブ型で育てるには、制度面での整備が求められます。
さらに、職務を明確に定義するには時間とコストがかかるため、導入初期には人事部門の負担が大きくなる可能性もあります。
ジョブ型採用の導入事例と今後の動向
実際に、日本でジョブ型採用を導入した企業の事例と、ジョブ型採用の今後の動向について解説していきます。
どちらもチェックして、自身のキャリアの参考やスキルアップに役立ててください。
ジョブ型採用を導入した企業事例
ジョブ型採用をいち早く導入した企業の一例として、トヨタ自動車、富士通、日立製作所などが挙げられます。
トヨタでは、グローバル競争に打ち勝つために、2020年ごろからジョブディスクリプションを用いた制度設計を強化しています。
富士通はジョブ型を「社内での働き方の透明性確保」と「グローバルな人材確保」のための手段と位置付け、全社的に制度を移行中です。
（参考：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「ビジネス・レーバー・トレンド2024年4月号」）
どの企業も、完全なジョブ型ではなく、従来の柔軟性も活かした「ハイブリッド型」での導入が多いのが特徴です。
今後の普及の可能性
働き方改革や労働市場の流動化をめぐる議論の中で、政府や経済団体は、職務内容に基づいた人事制度の整備を企業に促しています。
経団連は2020年の提言で「ジョブ型雇用の導入」を打ち出しており、大企業を中心に導入事例が増えつつあります。
ただし、政府がジョブ型採用そのものを一律に推進しているわけではなく、あくまで企業の自主的な制度改革を支援するというスタンスです。
（参考：佐藤博樹「「ジョブ型雇用」を巡る議論をどのように理解すべきか」）
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まとめ：ジョブ型採用の理解を深めよう
ジョブ型採用は、明確な職務内容に基づいて人材を採用・評価する制度であり、専門性や成果を重視する現代の働き方にマッチした仕組みです。
従来の日本型雇用とは異なる文化ですが、グローバル化や人材の多様化が進む中で、今後ますます注目される可能性があります。
働き方の選択肢を広げ、自分らしいキャリアを描くためにも、「ジョブ型」という考え方を正しく理解しておきましょう。
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