【採用担当者必見】1人当たりの採用コスト平均は? コストの削減方法についても解説
「採用コストが重い…」「他の企業はどれくらいコストをかけているんだろう」と悩まれたことはありませんか?
どの企業でも採用活動は必要ですが、そのコストは重くのしかかり、採用担当者を困らせる要因の1つになっています。
本記事では、1人当たりにかかる採用コストやコスト削減方法について提案するので、ぜひ採用活動の参考にしてください。
目次
【雇用形態別】1人当たりの採用コストはどれくらい?
採用にどれくらいの資金を投入するか悩んでいる方は、まず1人当たりの採用コストの平均を知っておきましょう。
採用コストが平均より多い場合は、削減の余地があるかもしれません。
以下では、それぞれ雇用形態別に採用コストの平均について解説します。
新卒採用
新卒採用にかかるコストは、約70万円~90万円です。
株式会社リクルートが運営する就職みらい研究所の発表した「就職白書2020」によると、2019年度の新卒採用の平均コストは93万6,000円でした。
近年は少子化による学生数の減少から売り手市場となっており、企業間での採用競争が激化しています。
これにはそれぞれの企業が広告やイベントにかける費用を増やし、社内の採用担当者の人数も増やしていることが挙げられます。
新卒採用の広告費は中途採用よりも高く設定されていることが多いようですが、一度に採用する人数が多いので1人当たりのコストは低くなっています。
中途採用
「就職白書2020」によると、中途採用の平均コストは1人当たり103万3,000円です。
中途採用の広告費は新卒よりも安い傾向にありますが、中途採用では即戦力を求めるため、マッチする人材を探すのに時間と労力がかかります。
アルバイト・パート
マイナビバイト通信「採用活動に関する最新調査データについて」によると、アルバイトの採用コストは1人当たり7万円でした。
アルバイトの採用は人事担当者以外が担当することも多く、採用にかける人材コストがあまりかかりません。
また、求人広告の掲載費用も正社員の募集に比べて低価格となっているのが、採用コストが少ない理由です。
採用コストの内訳
採用コストの内訳は、大きく採用に関わる人件費や諸経費など自社にかかる「内部コスト」と、求人広告掲載費やイベント費などの外部にかかる費用である「外部コスト」に分けられます。
このうち、コストが変動しやすいのは外部コストです。
採用に関わる外部コストは1施策当たりの費用が高額な場合が多いため、こまめに見直すことがコスト削減につながります。
ただし、質を落とすと人材が思うように集まらなくなる可能性もあるため、慎重な判断が求められるでしょう。
採用コストを削減する方法
どこから採用コストを削減できるのかを知っておけば、見直しがしやすくなるでしょう。
ここからは、採用コストを削減する方法を4つ紹介するので、自社の状況と合わせて削減すべきかどうか検討してみてください。
求人広告の掲載先を見直す
求人広告の掲載費は継続的にかかるため、安いサービスを選ぶ程、長い目で見た時に効果の大きい削減になります。
ただ、安さだけでサービスを選ぶのはおすすめできません。
大手求人サイトに掲載するには月額50万~100万円の費用がかかりますが、それだけ利用ユーザー数も多いため、優良な人材が早く集まる可能性があります。
逆に、安くてもユーザー数の少ないサービスを利用すると、いつまでも採用できないまま掲載費を支払わなければいけません。
かけられるコストとサービスのユーザー数を踏まえたうえで、利用するサービスを検討しましょう。
リファラル採用を活用する
リファラル採用とは、社内外で信頼できる人物に人材を紹介してもらう採用方法です。
紹介された人材が採用に至ったら、紹介した側の社員にはインセンティブ給が贈呈されます。
リファラル採用は求人広告費用をかけずに良い人材を獲得しやすいので、大幅なコスト削減につながるでしょう。
ミスマッチによる早期離職を防止する
直接的なコスト削減ではありませんが、採用した人材の定着も重要です。
早期離職をされてしまうと、また採用コストがかかってしまうので企業にとっては大きな損失になります。
早期離職を防止するためには、マッチする人材を慎重に選ぶのはもちろん、求人広告には給与や福利厚生など自社の情報を正確に記載しましょう。
また、応募者の企業分析を手助けするために、自社サイトの情報を充実させるのも有効です。
まとめ
採用にかかるコストは、どの企業も頭を悩ます問題です。
人材獲得の企業競争が活発化する今、採用担当者にはコスト削減をしつつもできるだけ良い人材を発掘することが求められます。
削減できるポイントについて理解し、まずはそこからコストの見直しを図りましょう。
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