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タグ一覧職種別採用が増えている？企業が取り入れるメリットやデメリット、新卒採用で取り入れるポイントを解説
職種別採用をご存じですか？
特定の職種に絞って募集をかける採用方法で、通常の採用方法とは異なるものです。
そんな職種別採用を取り入れている企業が近年増えてきているのだとか。
本記事では、企業が職種別採用を取り入れるメリット・デメリットを解説。
新卒採用で取り入れるポイントも解説していくので、企業の採用担当者の方はぜひご参考ください。
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目次
新卒採用で取り入れる企業も
近年、新卒採用においても職種別採用を取り入れる企業が増えてきています。
従来の総合職採用では、希望する部署に必ずしも採用されていなかったため、学生が入社後にミスマッチを感じ、早期退職につながるケースが多くありました。
しかし、職種別採用なら自分の希望する職種につくことができるため、早期退職の防止に繋がるのです。
職種別採用のメリット
では、職種別採用を導入するメリットを3つお伝えしていきます。
ミスマッチを防止する
先述した通り、企業と新入社員による職種のミスマッチは、早期退職の原因のひとつです。
しかし、職種別採用を導入することで、学生は働きたい職種に就くことができます。
働きたい職種がある学生にとって、どこに配属されるかわからない総合職採用の企業よりも、配属先がわかっている企業が選択されやすいでしょう。
学生時代の学びを活かしやすい
職種別採用は、学生時代の学びを活かしやすいことも利点です。
求職者の興味関心を反映できる採用方法のため、学生時代に学んだことを活かしやすい上、入社後に能力を発揮してくれる可能性も高いです。
企業側としても、その職種に関する基礎教育にかけるコストを抑えられるため、双方にメリットがあります。
採用力の強化に繋がる
さらに職種別採用は、採用力の強化に繋がる一面もあります。
求職者は通常、自ら企業の情報収集を行い、イメージに合った企業へ応募するはず。
そこで特定の職種に絞って募集することで、企業のイメージが統一され、その分野に興味のある求職者からの応募が増える可能性があります。
総合職採用では来なかったタイプの人材に出会えるかもしれません。
職種別採用のデメリット
一方で、職種別採用を導入するデメリットも存在します。
採用後の融通が利きにくい
最初のデメリットとして、採用後の職種変更が難しいことが挙げられます。
「労働契約法」第8条では、雇用契約時に結んだ就労条件を企業側が一方的に変更することが禁じられています。
労働契約で職種が指定されている場合、従業員の合意を得なければ就労条件を変更できないのです。
協力体制を取りづらい可能性がある
職種に特化している職種別採用は、はじめから携われる業務が限定されています。つまり、契約上に記載のない業務をすることは不可能です。
これは裏を返せば、自分の業務に対する意識が強くなり、視野が狭くなってしまうパターンも考えられます。
すると、会社に緊急事態が発生したり困っている従業員がいたりしても、進んで手伝わなくなり、全体の協力体制が取りづらくなる可能性もあるでしょう。
上手くいかなくなった際に離職しやすい
職種別採用は、応募者が希望している職種に就けることが良さですが、必ずしも応募者が自分の適性を理解しているとは限りません。
たとえ希望の職種に就けたとしても、働いてみたら適性がなかったという可能性も考えられます。
しかしながら職種別採用での入社となると、すぐに社内の違う部署へ異動することは叶わないのです。
新卒採用で取り入れる際のポイント
最後に、職種別採用を新卒採用で取り入れる際のポイントをお伝えしていきます。
ポイントは、主に下記の3つです。
・採用の基準を明確にする
・職種別採用の実施をアピールする
・雇用契約の形態を決める
これらのポイントをおさえることで、新卒採用でも職種別採用を取り入れやすく、採用力の強化に繋がるでしょう。
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まとめ
今回は、企業におる職種別採用についてご紹介していきました。
職種別採用の導入を検討している企業の採用担当者の方は、今回ご紹介したメリット・デメリット、そして取り入れる際のポイントを参考にしてみてください。
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